会社へのロイヤリティ(忠誠心)を高めるためには
ヘイズ・ジャパンが職場へのロイヤリティ(忠誠心)調査というものの結果を公表しています。
今回はアジアが対象だったようなのですが、意外なことに日本が最もロイヤリティが低いという結果に。とはいえ、選択肢を見てみると、どのようにアンケートを取ったのかということがあまりよく分からないので、どこまで正確な内容なのかは何とも言えないところではあります。
ただ、同記事内にある、
「日本でも、半数近くが5年以上1つの職場で働きたいと考えているということは、ほとんどの人にとって職場での安心や安定性、ロイヤルティが重要であることを意味しています。この結果を踏まえて、社員が職場に留まれるような環境をしっかりと作り出せるかどうかは企業側にかかっていると言えます。働く側は職場に長く勤めたいだけでなく、継続的にキャリアアップし、能力を高めていきたいと考えているからです。
したがって、企業はすべての従業員に対して継続的に研修や能力開発の機会を提供し、その成果を定期的に評価して適切な昇進機会を与えなければなりません。
という点については、マネジメント上非常に重要な側面になります。
端的に言えば、人事制度が非常に重要になるということ
この人事制度を作る上で犯してしまいがちなミスとしては、複雑怪奇な人事制度を作ることによって、従業員にとって評価がブラックボックス化することです。
もちろん、あまりに評価が明確な人事制度にすることによるデメリットもあるので、少し情状酌量が可能な範囲を作っていくことは大事ではあるものの、評価があまりに不明瞭な状態であれば、何をどのように努力すれば良いのかが分からなくなる、ということも理解できるのではないでしょうか。
要はバランスなのですが、そのバランスの取り方が、従業員数や職種が社内で増えれば増えるほど難しくなり、結果として複雑怪奇な人事制度ができあがるという構図になっているのが今の多くの会社の人事制度になっています。では、どうしたら良いのか。もちろん、様々な会社があるのでケースバイケースではあるものの、一つ重要な点はこちら。
その人事制度のメッセージは明確か
そのメッセージとは、会社が向かおうとしている方向と合致しているはずです。その方向に寄与し、達成したいことを叶えることこそ、会社として求めていることではないでしょうか。
もちろん、その会社の方向性と個々の従業員の方向性が合致する、ということが最も理想的な形なはずです。そのような形を企業として目指し、人事制度のメッセージとして発信しているか。
このようなことが非常に求められるようになってきているのではないかと強く感じています。
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