デーブ氏の「違和感がある」報道に対して

公開日: : 2.組織人として生きるために


「サンデージャポン(TBS)」でデーブ・スペクター氏がSMAPの解散騒動に対して、報じているのは週刊誌だけで、テレビ等の他メディアが一切そのような動きを見せないことに対し「違和感がある」という指摘をしたそう。その指摘に対して他の芸能人はそ知らぬ顔でスルー。J事務所とテレビ局の癒着が浮き彫りにという話で盛り上がっているようです。

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「おかしい!」と意見表明する前にきちんと考えよう

「何を今さら」という印象を持っているのは私だけではないでしょう。テレビ局をはじめとしたメディアが癒着(という表現が良いかどうかは分かりませんが)し、便宜を図っていることなど、J事務所の方々のメディア露出度等考えれば、ごくごく自然な流れの中にあります。むしろ分からないのはデーブ氏の発言の方で、そんなテレビ業界に長い間いながらも、そのような発言をしてしまう点の方でしょうか。何か違う狙いがあったのか、それともb…なのか。

ただ、このようなことがあまり分かっていない社会人になりたての方々にとっては、少々受け入れ難いことかもしれません。私もこの類の話に嫌悪感を抱く人間で、よく組織の中でもおかしいことに対して「おかしい!」と意見を表明してしまうタイプでした。そのようなタイプの人間であったため、組織の中では変に目を付けられていたことは言うまでもありません(苦笑)。ある意味不遇を受けてきたからこそではありますが、もし本当に自分の意見をきちんとした形で通して物事を改善したいと思うならば、上記のような真正面からぶつかっていくことはb…なので、きちんと方法を考えましょうという話です。

まずすべきことは、その原因を追究すること

まずはじめに明確にしなくてはならないのは、そのおかしいことが起こっている原因をきちんと追究することです。今回のSMAPの騒動に対してデーブ氏の言葉を借りるならば、「テレビがこの騒動を究明しないことがおかしい」ということに対する原因ですね。

テレビはなぜ、この騒動を言及しないのか。それは先に述べたように、テレビ局がJ事務所のタレントをたくさん起用しているからであり、もし、週刊誌のような独自取材等行おうものならば、そのテレビ局に対してタレントを出さないというような可能性が出てくるわけです。また、J事務所は芸能界にもずいぶんと顔が利くようですので、J事務所が出禁にするような局は、他の芸能事務所も追随する可能性もあるわけです。

そのような状況になればどうなるか。ただでさえ視聴率低下にあえいでいる状況にもかかわらず、人気タレントが出られない状態になる局の魅力は…その先は言うまでもないでしょう。このような関係性から、テレビ局が独自取材をやるなどという選択肢があるわけがないということに気づかなくてはならないわけですね。

原因を知った上で、解決するために払うリスクとリターンを比較する

そのような状況を受けて次に考えるべきは、それを踏まえてでも今の状況を変えるべきかと思うかどうかです。場合によっては原因が分かった段階で仕方ないと思うのも一つの答えでしょう。とはいえ、その状況を変えるべきだと考えるかもしれません。今回のデーブ氏の話の延長を妄想するならば、「テレビ局はそういった情報こそ究明すべきだ」という方向でしょうか。もし、このような方向で問題解決するならばどのようにしたら良いでしょう。

テレビ局がこの類の話を究明するということは、出禁覚悟か、出禁にするまでもないと先方に思わさせるかのいずれかでしょう。もし、出禁覚悟の方向で話を進めるのであれば、仮にそのような状態になった場合に想定されることを全て潰して(根回しして)、最大のリスクを認識しながらコトを進める必要があるでしょう。もちろん、それを進めることによるメリットというものが見出せなければ、それだけのことを進めることは非常に困難です。リスクとリターンで、リターンが上回らなければ、そのようなことはしないわけですから。

また、もう一つの選択肢である出禁にするまでもないという点については、メディアとしての力をなくせば叶うわけです。そうすれば何も言われなくなる分、広告等による収益も減るでしょうし、メディア業をする以上、メディア業に従事する方々がそのような選択をすることはあまり現実的ではないかもしれません。

メディアはいかに危うい存在か

以上のように、現実問題としてはテレビ局はこの類の問題は究明するようになることはテレビ局と芸能事務所間の話の中ではないと思います。そう、テレビ局と芸能事務所間では、です。もし、この問題に対して視聴者という立場で何かできるとすれば、テレビを見ないという選択でしょう。そもそも視聴者がテレビを見なければ、テレビ局は芸能事務所にフィーを払えませんし、広告も付きません。要するに、先に挙げた後者の“メディアとしての力”をテレビから奪えば、テレビのそういった類の問題は解決する可能性が出てきます。特に、今は制御の効かない“ネット”という存在があるため、現実的にそのようなことはあり得るのではないかとも思います。

ただ、そこまでの意思を持ってテレビを見ないという人もそこまで出ないというのも現実でしょう。マスメディアの崩壊と言われて久しいですが、日本人のテレビに対する依存性は極めて高く、依然として非常に強い力を持っています。このような現実が分かっていればいるほど、いかにテレビをはじめとしたマスメディアと呼ばれる存在が危うい存在であるか、信じて良い存在かどうかということがよく分かるはずです。

真正面から声を上げて変わるならばとっくに変わっている

メディアというものは、周辺の多くの関係者に支えられて成り立っているものです。だからこそ、民放が流す情報は何らかのバイアスが確実にかかっているし、そのようなバイアスがかかっていない放送を、私たちがお金を払うNHKという存在がなすべきはずなのです(が、それはそれでまた別の問題を抱えていますね)。

話が逸れましたが、このような関係性はどんな分野においても等しく存在します。真正面から声を上げて変わることならば、とっくに変わっているはずなのです。きちんと事実関係を把握し、その上でどのように動くべきか。そのようなことを感情論ではなく、現実問題として解決していくためにどのように動くべきかを考え、それを実践していく必要があります。下手に真正面からぶつかれば、問題の解決どころか、更に事態を悪化させる可能性もあることは覚えておいてください。

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